アンケート調査 ビジネスパーソンとフリーランサーを対象にした「学び直し」に関する調査

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2022.01.28

日本全国のビジネスパーソン※11800人とフリーランサー500人を対象にした「学び直し」に関する調査を行いました※2

  • ※1本調査での「ビジネスパーソン」は、会社員・公務員・団体職員を指します。
  • ※2本調査では「学び直し」を「変化の激しい現代の社会に対応して、個々の働き手がより付加価値の高い仕事にシフトしていくため、新たなスキルや能力を習得していくこと」と定義し、この定義を回答者へ提示したうえで調査を行っています。

Q1.今後働いていくうえで「学び直し」が必要だと思うか

ビジネスパーソン 思う:76.6% 思わない:23.4% フリーランサー 思う:70.9% 思わない29.1%
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Q1.今後働いていくうえで「学び直し」が必要だと思うか

ビジネスパーソン(n=800・単一回答) 思う:31.1% どちらかといえば思う:45.5% どちらかといえば思わない:12.9% 思わない:10.5% フリーランサー(n=500・単一回答) 思う:32.9% どちらかといえば思う:38.0% どちらかといえば思わない:18.0% 思わない:11.1%

Q2.現在「学び直し」に取り組んでいるか

はい:41.4% いいえ:58.6% はい:46.2% いいえ:53.8% 
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Q2.現在「学び直し」に取り組んでいるか

ビジネスパーソン(n=613・単一回答) はい:41.4% いいえ:58.6% フリーランサー(n=357・単一回答) はい:46.2% いいえ:53.8%

ビジネスパーソンとフリーランサーともに7割以上が「今後働いていくうえで『学び直し』が必要である」と回答したものの、現在「学び直し」に取り組んでいるのは両者ともにその内の半数に満たなかった。

日本全国のビジネスパーソン800人とフリーランサー500人に対し、「あなたは、今後働いていくうえで「学び直し」が必要だと思うか」と質問したところ、ビジネスパーソンの76.6%、フリーランサーの70.9%が「思う」と回答しました。
しかし、「今後働いていくうえで『学び直し』が必要だと思う」と回答したビジネスパーソン613人とフリーランサー357人に対し、「あなたは現在『学び直し』に取り組んでいますか」と質問したところ、「はい」と回答したのは、ビジネスパーソンの41.4%、フリーランサーの46.2%に留まりました。

Q3.「学び直し」に取り組むために必要だと思うことは何か

ビジネスパーソン: [1] 「自身のキャリアビジョンの明確化:63.2%」 [2] 「自身での資金準備:37.6%」 [3] 「勤務先からのサポート:30.9%」 [4] 「国や自治体からのサポート:30.1%」 フリーランサー: [1] 「自身での資金準備:56.2%」 [2] 「自身のキャリアビジョンの明確化:45.9%」 [3] 「国や自治体からのサポート:38.9%」 [4] 「家族の理解・サポート:18.9%」
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Q3.「学び直し」に取り組むために必要だと思うことは何か

ビジネスパーソン(n=359・複数回答): 「自身のキャリアビジョンの明確化:63.2%」 「自身での資金準備:37.6%」 「勤務先からのサポート:30.9%」 「国や自治体からのサポート:30.1%」 「上司や同僚の理解・サポート:26.2%」 「家族の理解・サポート:20.9%」 「その他:0.6%」 フリーランサー(n=185・複数回答): 「自身での資金準備:56.2%」 「自身のキャリアビジョンの明確化:45.9%」 「国や自治体からのサポート:38.9%」 「家族の理解・サポート:18.9%」 「その他:2.2%」

「学び直し」に取り組むためにもっとも必要だと思うことは、ビジネスパーソンが「自身のキャリアビジョンの明確化」、フリーランサーが「自身での資金の準備」であった。

「今後働いていくうえで『学び直し』が必要だと思うが、現在取り組んではいない」と回答したビジネスパーソン359人とフリーランサー185人に対し、「『学び直し』に取り組むために、必要だと思うことは何か」と質問したところ、ビジネスパーソンがトップに挙げたのは「自身のキャリアビジョンの明確化」(63.2%)でした。これに対し、フリーランサーがトップに挙げたのは、「自身での資金の準備」(56.2%)でした。

『学び直し』を意識するビジネスパーソンの多くが、仕事において将来の在りたい姿を描くことの重要性を感じている一方、フリーランサーはすでにキャリアビジョンを持っている働き手が比較的多く、それを実現するためのより実務的な課題を抱えていることが伺えます。

【調査概要】
回答者条件
就労状況: 就労中
職業: 会社員・公務員・団体職員、自由業(フリーランサー)
雇用形態: 正社員、派遣社員、契約社員・嘱託社員(※自由業は不問)
役職: 一般社員、管理職(※自由業は不問)
就業期間: 現在の仕事に就いている期間が3年以上

会社員・公務員・団体職員
性別・年代: 各年代男女400人(合計800人)
居住地: 全国

自由業(フリーランサー)
業種: IT系100人、IT系以外400人(合計500人)
調査方法: インターネット調査

実施時期:2021年9月7日~10日